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リモートワークに関する実態調査結果
レバテックが8月19日に発表した「リモートワークに関する実態調査」の結果は、ITエンジニアの働き方に関する新たな洞察を提供します。この調査は、2023年7月15日から18日の間に、ITエンジニアを採用する企業のリモートワークの導入に関与する534名の担当者や経営者を対象に実施されました。
ITエンジニアへのリモートワークの影響
調査によると、ITエンジニアの働き方についてのデータは興味深い結果を示しています。特に、リモートワーク実施に関しては「週数日のリモートワーク実施」と回答した企業が39.3%に達しました。さらに、原則的に出社としながらも家庭事情を考慮した柔軟な働き方を認める企業も見受けられます。
エンゲージメントの向上
リモートワークの導入によるエンゲージメントの変化についての質問には、約7割の回答者が「大幅に向上した」(14.8%)または「やや向上した」(55.5%)と答えており、リモートワークがエンゲージメント向上に寄与していることが判明しました。
出社頻度の変化
コロナ禍と比較して、ITエンジニアの出社頻度が増加している企業は36.1%に達し、その理由として以下のような意見が挙げられています：
- コミュニケーションが希薄になったため（46.6%）
- 新人教育がしにくい（34.2%）
- 従業員の生産性が全体的に低下した（32.1%）
これらのデータは、出社頻度を増やす企業が増加している中での、従業員のコミュニケーションや生産性の維持・向上の課題を明らかにしています。
出社のモチベーション向上策
出社頻度が増える中、企業はエンゲージメントを高めるために以下の取り組みを行っています：
- 集中スペースやリフレッシュスペースの設置（53.9%）
- 社内イベントの数を増やす（34.7%）
今後の出社方針の変化
調査は今後の出社方針についても触れています。約4人に1人の経営者や担当者が「出社頻度の増加を検討している」と回答し、その理由は以下の通りです：
- マネジメントがしやすくなるため（52.6%）
- 生産性を向上させるため（47.4%）
- 他社の出社回帰に影響を受けて（35.6%）
これにより、市場の動向を注視しながら判断する企業が増えていることがわかります。
リモートワークによる離職率への影響
出社頻度を増やすことに対して、約2割の企業が「ITエンジニアの離職率が上昇する」との見解を示しています。これは、リモートワークの重要性と企業方針との間での調整が難しいことを示唆しています。
夏の猛暑対策としてのリモートワークの導入
今夏の猛暑対策として企業がリモートワークをどのように考えているかの調査も興味深い結果を出しました。調査によると、「検討していない」という回答が28.5%であり、逆に多くの企業が何らかの対策を検討していることが明らかになりました。その主な狙いは、
- 通勤ストレスの軽減（60.5%）
- 熱中症や健康の対策（56.0%）
また、リモートワークの導入頻度については、約半数の企業が「特定の条件（例：気温35℃以上や熱中症警戒アラート発令時）」での導入を検討していることもわかりました。
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