2024年度ストレスチェックデータ分析レポート：業種別健康リスク動向
ドクタートラストは9月2日、「2024年度ストレスチェック全業種データ分析レポート」を公開しました。このレポートは、2024年度にストレスチェックを受検した約56万人（1,777の企業・団体）のデータに基づいています。この分析により、企業や団体におけるストレスによる健康リスクの実態が明らかにされました。
総合健康リスクとは？
総合健康リスクは、企業や団体内で職場のストレス要因から発生する可能性のある健康問題を示す指標です。このリスクは、「上司・同僚からのサポート」リスクと「仕事の負担・コントロール」リスクの2つの要素を組み合わせた数値として算出されます。
業種別総合健康リスクランキング
レポートによると、総合健康リスクが高い業種は「運輸業・郵便業」「医療・福祉」「宿泊業・飲食サービス業」です。一方、リスクが低い業種には「不動産業・物品賃貸業」「公務」「情報通信業」が含まれます。
リスク指標の詳細
総合健康リスクは、以下の2つの指標から算出されます：
- 仕事の負担・コントロールリスク
仕事の量や処理速度、熱量を評価する設問と、自分の裁量で業務内容や進行方法を調整できるかを問う設問によって構成されています。 - 上司・同僚からのサポートリスク
職場におけるコミュニケーションがストレスに与える影響を示しています。
業種別・健康リスク値
「仕事の負担・コントロール」リスクの高い業種は、「宿泊業・飲食サービス業」、「生活関連サービス業・娯楽業」、「医療・福祉」となっています。最もサポートが不十分な業種には「運輸業・郵便業」や「製造業」が挙げられます。これらの業種では、業務を1人で行うケースが多く、組織内での連携を欠くことが原因となり得ます。
高ストレス者率の傾向
高ストレス者率は、ストレスチェックを受けた人の中で高ストレスと判定された人の割合を示します。2024年度の平均高ストレス者率は13.6%で、受検者数は555,956人です。
業種別高ストレス者率
高ストレス者率が最も高かった業種は「宿泊業・飲食サービス業」と「製造業」で、次いで「運輸業・郵便業」が続きます。対照的に、低ストレス者率だった業種には「公務」「分類不能の産業」「学術研究・専門技術サービス業」がありました。
前年との比較
2023年度と2024年度を比較すると、「宿泊業・飲食サービス業」「製造業」「運輸業・郵便業」において、高ストレス者率が2年連続で高い傾向が確認されました。背景には不規則勤務や対人ストレスが影響しているとの見方があります。
5年前との比較
業種別に分析した結果、2024年度と5年前（2019年度）の高ストレス者率を比較すると、全15業種中14業種で減少傾向が見られました。ただし、「宿泊業・飲食サービス業」は唯一の増加傾向にあり、2019年の14.1%から2024年には19.3%に達しています。これにより、業界内のストレス要因が依然として深刻であることが浮き彫りになりました。
業界の人手不足感とストレス要因
厚生労働省のデータによると「宿泊・飲食サービス」業界は他業種に比べて強い人手不足感を抱えており、コロナ後のインバウンド需要回復と人材確保のギャップが影響を与えていると考えられます。これにより、業務に対する負担が増していることがストレスの一因とされています。
業種別に見えるストレスの偏りと改善方法
社会情勢や業種特性によってストレスの偏りが見られる中、働きやすい職場を構築するためには、業務負担の見直しや職場コミュニケーションの強化が求められます。一方で、テレワークの普及によって改善が見られた業種（情報通信業、生活関連サービス・娯楽業、金融・保険業）では、オンライン化やAIの導入が精神的な負荷を軽減する要因と考えられています。
